先細りのＣＲＴ事業(20001011)

2000.10.11

先細りのＣＲＴ事業…

　ＣＲＴの世界市場で、日本企業のシェアは９０年頃までは８割以上あると言われていた。ＴＶの強みはモニタでも発揮されると考えられていた。
　ところが、９９年にはシェアは２割を切ったようだ。ソニー、東芝、三菱、ＮＥＣ、日立、松下といった錚々たる大企業が競争する市場なのだが、事業規模が縮小しているのである。

　といっても、市場が縮小している訳ではない。一見、成熟しているように見えるが、高度化と情報化で高解像度ＣＲＴ需要が伸びている。中国大陸、インド、中南米などの新しい市場も成長している。
　この市場は、米国が４割程度を占め、欧州が２割、日本が１割と推定されている。明らかに、日本企業は競争力を失ったのである。

　今、ホットな市場は中国本土である。２０００年は８００万本から１０００万本の市場に達すると言われている。急成長しているため、予測がぶれる。モニター用ＣＲＴの世界市場は１億1,000万から2,000万本レベルといわれているから、その大きさがわかろう。ここでは、フィリップス、サムスン（韓国）、ＡＯＣ（台湾）が３大ブランドで、日本ブランドはマイナーだ。

　日本企業はコストで太刀打ちできないから、技術で先を走る以外に生き残りの道はありえない。しかし、平面ブラウン管では先を走れる期間は極くわずかだった。大型化でも、事態は変わらなかった。
　現在の主流は画素数1,024x768 (XGA)の１５インチから１７インチＣＤＴだが、日本企業優位とはいえない状態だ。
　そのため、日本企業は、細精度表示で先駆けようとの試みを続けている。すでに、１７から２１インチで1,270x1,024 (SXGA)への動きが急だ。さらには、2,048x1,536 (QXGA)や2,560x2,048 (QSXGA)に進むことになる。５００万画素の実現が見えてきた。

　この動きは、半導体のＤＲＡＭと似ている。細精度化競争で先を走っても、すぐ追いつかれる。起死回生は難しい。

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