技術力で日本は優位か（20030930）

2003.9.30

技術力で日本は優位か…

-- 産業 --	米国優位	同レベル	日本優位
食品	31	17	11
繊維	8	4	7
パルプ/紙	0	6	3
印刷	3	1	0
医薬品	42	7	0
総合化学/化繊	17	10	2
油脂/塗料	3	8	4
他の化学	32	21	5
石油製品/石炭製品	8	4	2
プラスチック製品	8	8	4
ゴム製品	3	3	3
窯業	10	12	5
鉄鋼	10	9	14
非鉄金属	14	10	6
金属製品	15	10	8
機械	46	28	19
電子応用・電気計測機器	28	15	6
その他の電気機械器具	11	6	5
情報通信機械器具	17	5	8
電子部品/デバイス	11	8	7
自動車	17	26	8
非自動車運送用機械	7	5	6
精密機械	9	7	3
その他	7	5	5
(合計)	357	235	141
http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/15/09/03091702/001/008.xls (「わからない」と回答した企業数は除外した。)

　2003年9月、文部科学省から平成14年度版「民間企業の研究活動に関する調査報告」が発表された。
　　(http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/15/09/03091702/001/005.pdf)

　このアンケート調査には、技術力の国際比較の質問が含まれている。なかなか示唆に富むデータである。
　右表に示したのは、製造業における、当該質問に対する回答企業の社数である。実際の回答は細かにわかれているが、米国と日本の技術力を比べて、どちらかが優位、あるいは、そうなりそう、に該当すると回答した企業数と、両者同等との回答企業数を示した。

　優劣評価結果は、パルプ/紙、印刷、医薬品を除いて、ほとんどの産業で斑模様である。
　同じ産業に属す企業でも、日米どちらが技術優位かの判断が大きく異なることがわかる。

　実務家から見れば当然の結果である。

　各産業とも、その中味は様々な業種に分かれている。企業の担当者は、自社のポジションを考えながら評価するのが普通であり、産業全体を一括して語ることなど、滅多に無い。
　例えば、業界全体では圧倒的に優位であっても、そのなかの業種によっては劣位であることは珍しくない。もちろん逆もある。

　研究者・エンジニアから見れば、日本劣位の領域はそこらじゅうにある。日本優位の領域もあるが、業種全体をカバーする圧倒的技術力に欠けることが多い。従って、どう見るかで、米国優位にもなるし、日本優位にもなる。どうしても、評価は斑模様になる。

　しかし、日本劣位との認識を披瀝する企業がここまで多いのには驚いた。「日本の製造業強し」どころか、「弱し」と見なせる数字である。
　現実の企業活動を外から見る限りでは、危機感が薄い企業が多いが、現実を直視しているのは間違いないようだ。
　ということは、しがらみで動けないのかもしらない。

　もっとも、注目すべきは、日本優位と回答した企業の方である。
　技術力でグローバルに戦えると考える企業が141社も存在している。力づけられる数字である。
　これらの企業に、日本の産業を牽引してもらう方策を考えることが、産業技術振興策の立案といえよう。

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