消費財産業の研究開発

消費財産業でも科学技術が武器になる…

　グローバルレベルで文化の交流が進むために、基本消費財は類似性を強めており、家庭のニーズに応えられる大型商品は世界的に通用するようになってきた。この流れに乗り、イノベーションを起こせば巨大事業をつくれる大きなポテンシャルを秘めている。

　特に、健康栄養の学問上の進歩は、食品産業を大きく変えるインパクトを持つ。反科学的ムードが高まれば、頓挫の可能性も否定できないが、健康への寄与を論証可能な本物商品が伸びる時代が到来した。この分野では、日本企業は先進的に動いてきたので、優位に立つことも可能なのだが、現実的な動きは余り目立たない。日本の食は健康の種が豊富なのを考えると、まことに残念だ。常識的な米国のガイドラインにコメントを発する位の積極性が欲しい所だ(http://www.nal.usda.gov/fnic/dga/dga95/cover.html)日本企業は食生活スタイルを果敢に提起してもよい位の蓄積があるからだ。
　技術力と顧客説得の自信があれば、飛躍のチャンスは極めて大きい。
　従って、異業種からの参入も増えていくだろう。